色覚障害者 不便を軽減 補正レンズや早めの検査 中小企業、NPOが普及、啓発

大阪市内の中小企業「ネオ・ダルトン」(足立公社長)とNPO法人「True Colors」(高橋紀子理事長)は、色覚障害者が日常生活で感じる不便を軽減しようと「色覚補正レンズ」と「補正レンズ選定機」の普及活動に取り組んでいる。学校での色覚検査が2002年に廃止されて以降、色弱と自覚しない色覚障害者が増加。進学や就職時まで気付かずに学習や仕事で不便となる事例も出ており、両者は協力して工業高校などへの周知を開始した。

 日本眼科学会によると、日本では男性で20人に1人、女性で400人に1人の割合で、約300万人の色覚障害者がいるという。

 自身も色覚障害者である足立社長は色覚障害者をサポートしようと2012年4月に「ネオ・ダルトン」を設立。同社によると、色覚障害の多くは一般人と比べて、光の3原色のうち赤の感度が弱く、緑の感度が強すぎることが原因となることが多く、同社の色覚補正レンズによって強すぎる色を他の色の感度まで落とすことで本来の見え方に近づけることができるという。

 同社は「色覚障害の98.2%は補正可能」とし、自分に合った補正レンズを選定できる補正レンズ選定機を開発、色覚障害者一人一人に合ったレンズを短時間で選べるように改良を進めた。足立社長は「色覚障害といっても十人十色の見え方をする。自分にあった補正レンズを見つけてほしい」と話す。

 一方でNPO法人「True Colors」は現在、進学や就職で色覚障害の影響を受けやすい工業高校を中心に啓発活動を進めている。「電話工事の仕事で電線の接続作業に困る」「LEDの発光色の区別がつかない」「配線工事の時、赤と緑の区別がつかない」という事例があり、工業高校からの進学や就職に支障をきたすおそれが高いためだ。

 同NPO法人は大阪府、和歌山県、奈良県の公立系の工業高校80校に対してヒアリングした結果、聞き取りができた52校のうち47校が関心を持ち、色覚障害の検査用のポスターを必要などと回答。高橋理事長は「(色覚障害のことを)知らない人も多く、学校でも補正レンズに関心を持っている。早い段階で知ってもらえれば」と高校などへの周知に力を入れる。


 

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